LCA（ライフサイクルアセスメント）とは？4つの段階と6つの判断ポイントをLCAコンサルタントがやさしく解説

3 時間前

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こんにちは！

LCAコンサルタントの小野あかりです。

「取引先からLCAの結果を求められた」、

「自社製品の環境負荷を数字で示してみたい」。

そんなきっかけから、LCA（ライフサイクルアセスメント）を調べ始めた方も多いのではないでしょうか。

これまでも弊社はLCAに必要な知識を解説するコラム記事を多く書いてきましたが、改めてこの記事では、LCAの基本から、実務で迷いやすいポイントまで、できるだけ分かりやすく整理していきたいと思います。

LCAとは、製品のライフサイクル全体を通じた入力・出力と、潜在的な環境影響をまとめて評価する手法です。

LCAの要求事項と指針を定めた日本産業規格（JIS）であるJIS Q 14044:2010では、LCAを「目的及び調査範囲の設定」「インベントリ分析」「影響評価」「解釈」の4つの段階で示しています。

ただし、実際にLCAを進めていくと、「何を1単位として評価するか」「どこまでを計算に含めるか」といった、製品や目的によって答えが変わる判断がいくつも出てきます。

弊社では、こうした判断が必要になる箇所を「判断ポイント」と呼んでいます。

本記事では、LCAの全体像と6つの判断ポイントを、これからLCAに取り組む方にも分かりやすい言葉で整理します。

LCAの基本を押さえたい方は、ぜひ最後までお付き合いください。

（※本記事は2026年9月28日時点の情報に基づきます。）

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LCAの計算に使う「原単位」については LCAに欠かせない原単位とは？、国内の代表的なデータベースについては LCA原単位データベースIDEAの完全ガイドで詳しく解説しています。本記事ではLCAの全体像に絞ってお話しします。

１．LCAとは？何がわかるの？

２．LCAとCFP（カーボンフットプリント）はどう違う？

３．LCAはどんな手順で進む？

４．LCAで判断が必要になるのはどこ？6つのポイント

５．LCAの結果はどう読めばいい？

６．LCAを始める前に準備しておきたいものは？

７．まとめ：LCAは「決めて、使い続ける」もの

１．LCAとは？何がわかるの？

LCAは、Life Cycle Assessment（ライフサイクルアセスメント）の略です。

経済産業省・環境省の「カーボンフットプリントガイドライン」（以下、CFPガイドライン）では、製品システムのライフサイクル全体を通じた入力・出力と、潜在的な環境影響をまとめて評価することと定義しています。

では、ここでいう「ライフサイクル」とは、どこからどこまでを指すのでしょうか。

原材料を調達するところから、使い終わって廃棄・リサイクルされるまでの一生のことです。

CFPガイドラインでは、このライフサイクルを次の5つのステージに分けています。

ステージ	内容のイメージ
原材料調達	原料を採り、材料をつくって運ぶ
生産	工場で加工・組み立てをする
流通・販売	製品を運び、店頭などで販売する
使用・維持管理	お客様が使い、手入れや修理をする
廃棄・リサイクル	使い終わった製品を処理・再資源化する

※ステージ名はCFPガイドラインによります。「内容のイメージ」は弊社による説明です。

LCAの結果は何に使えるの？

JIS Q 14044:2010では、LCAの直接の用途として、製品の開発及び改善、戦略的な計画立案、公共政策立案、マーケティングなどを図4で示しています。

弊社の実務感覚では、結果を「何に」「誰に向けて」使うかを先に決めておくほど、LCAは社内の改善、営業資料、お客様からの問い合わせへの回答、情報開示に活きてきます。

開示での使われ方は、サステナビリティ開示におけるLCAの役割で解説しています。

２．LCAとCFP（カーボンフットプリント）はどう違う？

CFP（Carbon Footprint of Product、カーボンフットプリント）は、製品やサービスのライフサイクル全体で排出される温室効果ガス（GHG）をCO2に換算した数値、またはそれを表示する仕組みです。

では、LCAとCFPは何が違うのでしょうか。

CFPの国際規格であるISO 14067:2018は、LCAの規格であるISO 14040／14044と整合する形でCFPの算定・報告の要求事項を定めており、扱う環境影響は気候変動のみです。

（ISOは、International Organization for Standardization の略です。）

そのため、私は、CFPを「LCAのうち、気候変動という1つの影響に絞った評価」と捉えていただくのが分かりやすいと考えています。

	LCA	CFP
対象とする範囲	製品のライフサイクル全体	製品のライフサイクル全体
見る環境影響	気候変動以外の影響にも目を向ける必要がある（CFPガイドライン）	気候変動のみ
主な国際規格	ISO 14040、ISO 14044	ISO 14067:2018

一方で、CFPだけを見ればよいというわけではありません。

CFPガイドラインは、CFPの算定や削減によって他の環境影響が悪化してはならず、LCAを通じて気候変動以外の影響にも目を向ける必要があると述べています。

また、同ガイドラインは、CFPを入口にLCAへ取り組むことで、気候変動以外の環境問題への対応力も高まると期待を示しています。

なお、ISO 14067:2018は2024年10月14日に改訂プロジェクトが承認され、2026年9月時点では後継の作業原案（ISO/WD 14067.2）が作成中です。

改訂版の発行時期については、現時点で情報がありません。

Scope1・2・3との違いについては、Scope1・2・3とは？をご覧ください。

３．LCAはどんな手順で進む？

LCAの原則と枠組みを定めた国際規格がISO 14040:2006、要求事項と指針を定めた国際規格がISO 14044:2006です。

ここでは、2026年9月時点の規格の状況も確認しておきましょう。

2026年9月時点で、ISO 14040:2006は2022年の見直しで現行版として確認されており、2020年に追補が1件出ています。

2026年9月時点で、ISO 14044:2006も2022年の見直しで現行版として確認されており、追補は2017年と2020年の2件です。

日本では、ISO 14044:2006に対応する日本産業規格として、JIS Q 14044:2010があります。2026年9月時点でも、日本産業標準調査会（JISC）で閲覧できる版は2010年版です。

LCAの4つの段階

JIS Q 14044:2010の図4では、LCAの枠組みを次の4つの段階で示しています。

段階	何をするか	弊社がお客様にお願いすること
① 目的及び調査範囲の設定	何のためにLCAを行い、どの範囲を評価するかを決める	結果の使い道と、対象製品の情報の共有
② インベントリ分析	各工程のデータを集め、機能単位あたりに整理する	生産量やエネルギー使用量などのデータのご提供
③ 影響評価	インベントリ分析の結果をもとに、環境への影響を評価する	計算は弊社で行います
④ 解釈	重要な事項を特定し、完全性・感度・整合性などを点検したうえで、結論・限界・提言をまとめる	結果の確認と、社内での使い方のご検討

※段階の名称は JIS Q 14044:2010 の図4によります。「何をするか」のうち、①③は弊社による説明です。

一方通行ではなく、行き来しながら進む

LCAは、4つの段階を順番に一度だけ進めれば終わる、というものではありません。

JIS Q 14044:2010の図1では、インベントリ分析の手順を、データ収集の準備、収集、妥当性の確認、単位プロセスや機能単位への関連付け、集約、システム境界の見直し、という流れで示しています。

そして、見直しの結果、追加のデータが必要になれば収集の段階に戻るという、繰り返しの流れも示されています。

この考え方はCFPにも共通しています。

CFPガイドラインは、算定の原則のひとつに「反復的アプローチ」を挙げ、算定の過程で得た情報を生かして方法を見直しながら進めるとしています。

弊社の実務感覚でも、最初から完璧なデータをそろえる必要はありません。

集められる範囲で始め、結果を見て影響の大きいところから精度を上げていく進め方が現実的だと考えています。

なお、CFPガイドラインは、自社が所有・管理するプロセスの活動量は、原則としてすべて1次データで集めなければならないとしています。

1次データについては、4章で詳しく説明します。

４．LCAで判断が必要になるのはどこ？6つのポイント

弊社の実務感覚では、LCAは、計算式に数字を入れれば答えがひとつに決まる、という作業ではありません。

むしろ、どのような前提を置き、どのデータを使うかといった判断が、結果に大きく関わります。

そこで弊社では、次の6つを「判断ポイント」と呼んでいます。

どれも製品の特徴や結果の使い道によって答えが変わるため、決めた理由を記録に残すことを大切にしています。

ポイント	決めること
① 目的	誰に、何のために結果を示すのか
② 機能単位	何を「1単位」として評価するのか
③ システム境界	どこまでを計算に含めるのか
④ カットオフ	何を計算から外すのか
⑤ 配分	複数の製品に負荷をどう振り分けるのか
⑥ データの選び方	1次データを使うのか、2次データを使うのか

実際に、CFPガイドラインも、機能単位、システムバウンダリー、カットオフ基準、配分の方法などを、算定報告書に含めなければならないとしています。

ここからは、こうした判断ポイントのうち、CFPガイドラインに具体的な運用ルールが示されているものを中心に見ていきます。

以下で紹介する運用ルールは、経済産業省・環境省がCFP（気候変動）の算定について定めたCFPガイドラインのものです。

ポイント① 目的：誰に、何のために示すのか

CFPガイドラインは、どのような目的で、誰に向けて算定するのかを明確にし、どの程度の客観性や正確性を目指すかを判断しなければならないとしています。

たとえば、社内の改善に使うのか、取引先に数値を渡すのか、製品に表示するのかによって、求められる精度も作業量も変わります。

ポイント② 機能単位：何を「1単位」として評価するのか

JIS Q 14044:2010では、機能単位を、製品システムの性能を数量で表した基準となる単位と定めています（3.20）。

CFPガイドラインは、壁用のペンキを例に、「どの広さの壁を、どの品質で、何年もたせるか」が機能単位、「ペンキ何リットルか」が宣言単位（製品の量で表す単位）にあたると説明しています。

算定の基準にする単位（算定単位）は原則として機能単位で定め、中間製品など機能単位で定めにくい場合は宣言単位でもよい、というのが同ガイドラインの考え方です。

同じ「ペンキ1リットル」でも、長くもつペンキと塗り直しが早いペンキでは果たす役割が異なります。

この点からも、「何を基準に評価するか」が重要だと分かります。

ポイント③ システム境界：どこまでを計算に含めるのか

JIS Q 14044:2010では、システム境界を、どの単位プロセスを製品システムに含めるかを決める一連の基準と定めています（3.32）。

CFPガイドラインでは、原材料調達から生産までを「Cradle to Gate（ゆりかごから工場の出口まで）」、原材料調達から廃棄・リサイクルまでのすべてを「Cradle to Grave（ゆりかごから墓場まで）」と呼んでいます。

同ガイドラインは、最終製品ならCradle to Grave、中間製品ならCradle to Gateを基本とし、特定のステージやプロセスを除く場合は、除く対象と理由を明示しなければならないとしています。

ポイント④ カットオフ：何を計算から外すのか

JIS Q 14044:2010では、カットオフ基準を、調査から外すフローやプロセスについて、その量や環境面での重要度をどう定めるかの仕様としています（3.18）。

CFPガイドラインは、カットオフは行わないことが望ましく、避けられない場合も最小限にとどめ、その基準と結果への影響を算定報告書に書かなければならないとしています。

あわせて、境界の外に置く「プロセスの除外」と、境界の内側にありながらやむを得ず算定しない「カットオフ」を区別して考えるよう求めています。

弊社の実務感覚では、どこまでを「影響が小さい」と判断するかは製品の構成や目的によって変わります。

そのため、製品をよく知るお客様と一緒に決めています。

ポイント⑤ 配分：複数の製品に負荷をどう振り分けるのか

JIS Q 14044:2010では、配分を、あるプロセスや製品システムのインプット・アウトプットを、調査対象の製品システムと他の製品システムとに振り分けることと定めています（3.17）。

CFPガイドラインは、配分は避けられる場合は行わず、行う場合は質量などの物理的な指標を優先し、それが難しい場合に経済的価値などを使うとしています。

同ガイドラインは、1次データはプロセスごとに積み上げることが望ましいとしたうえで、難しい場合は工場全体の値を配分して使ってもよいとし、工場全体の電力量を稼働時間や生産量で割り振る例を示しています。

弊社では、どの指標で振り分けるかを、製造工程を知る方と相談しながら、実態に合う方法を選んでいます。

ポイント⑥ データの選び方：1次データか、2次データか

CFPガイドラインでは、GHG排出量を「活動量 × 排出係数」で計算します。

活動量は原材料やエネルギーの投入量、排出係数は活動量1単位あたりの排出量です。

同ガイドラインでは、製品システムの中で実際に取得したデータにもとづく値を「1次データ」、それ以外の外部データベースや文献、代理データなどの値を「2次データ」と呼んでいます。

３章で触れたとおり、同ガイドラインは、自社が所有・管理するプロセスの活動量を、原則としてすべて1次データで集めるよう求めています。

原材料などの排出係数で1次データの取得が難しい場合には、産業技術総合研究所が開発した2次データベースであるIDEAなどを使ってもよい、というのが同ガイドラインの考え方です。

その際は、使う正当性を算定報告書で説明すること、次回以降は1次データの範囲を広げるよう努めることも求めています。

2次データの中身や選び方は、LCAに欠かせない原単位とは？とLCA原単位データベースIDEAの完全ガイドで詳しく解説しています。

このように、6つのポイントはどれも製品や業界の事情に合わせて決める必要があります。弊社が伴走するのも、まさにこの部分です。

５．LCAの結果はどう読めばいい？

ここまで、LCAを進める際に判断が必要になるポイントを見てきました。

では、実際に算定したLCA・CFPの結果は、どのように読めばよいのでしょうか。

この章で紹介する運用ルールも、CFPガイドラインのものです。

CFPガイドラインは、算定の原則として「相対的アプローチ」を挙げ、算定結果はその製品について絶対的に決まる値ではなく、設定した機能単位における結果を示すものだとしています。

そのため、異なる企業の製品のCFPを比べる場合には注意が必要です。

同ガイドラインは、比較には同じ算定ルールで算定されていることが最低条件であり、その理由として、算定方法や前提条件によって値が変わることを挙げています。

さらに、他社製品との比較を想定した要件を満たしていないCFPを他者に渡すときは、他社のCFPとは比較できない旨を算定報告書に明記しなければならない、とも定めています。

結果の確からしさを確かめる

結果を読むときは、数字だけを見るのではなく、その数字がどのような前提やデータにもとづいているのかを確認することも大切です。

JIS Q 14044:2010では、感度分析を、方法やデータの選び方が結果にどれだけ影響するかを見積もるための系統的な手順と定めています（3.31）。

また、CFPガイドラインは、算定結果の解釈として、重要な論点の特定、網羅性・一貫性・感度分析の評価、結論・限界・今後に向けた推奨事項の検討を行うとしています。

なお、検証については、内部検証または第三者検証のいずれかを実施することが望ましいとしています。

LCAソフトウェアの設定と結果の関係については【保存版】LCAソフトウェアで“なぜ結果がズレるのか”をLCAコンサルタントが徹底解説！で、第三者の確認を受ける方法についてははじめてのLCA認証ガイド(1)で解説しています。

６．LCAを始める前に準備しておきたいものは？

では、実際にLCAを始める場合、どのような情報を準備しておけばよいのでしょうか。

弊社がLCAをお手伝いする際には、次のような情報をお願いすることが多いです。

1. 対象製品の仕様・部品表（BOM）と、原材料の種類・重量

2. 対象期間の生産量

3. 工場のエネルギー使用量（電力・燃料）と、分かれば工程ごとの内訳

4. 水の使用量、廃棄物の量と処理方法

5. 原材料の調達先の所在地と輸送手段、製品の出荷先と輸送手段

6. 製品の使われ方、使用期間、使い終わった後の処理の想定

7. 結果を何に・誰に向けて使うか（目的）

8. 社内のご担当者と、データを持っている部署

データを集める期間についても、あらかじめ確認しておきたいポイントがあります。

CFPガイドラインは、季節ごとや年ごとの変動を考慮して期間を選び、いつの時点のCFPなのかを明確にするよう求めています。

また、原材料メーカーなどのサプライヤにデータを依頼する場合、同ガイドラインは、依頼の趣旨を説明すること、データを取る費用を取引の対価に適正に含めること、必要以上の営業秘密を求めないことへの配慮を求めています。

とはいえ、最初からすべてのデータをそろえる必要はありません。

弊社では、データがすべてそろっていなくても、初回の打合せを始めています。

「どこに、どのデータがあるのか分からない」という状態を一緒に整理するところから、弊社は伴走します。

７．まとめ：LCAは「決めて、使い続ける」もの

ここまで見てきたように、LCAは、製品のライフサイクル全体を通じた入力・出力と、潜在的な環境影響をまとめて評価する手法です。 JIS Q 14044:2010では、LCAを目的及び調査範囲の設定、インベントリ分析、影響評価、解釈の4段階で示しています。その中でも、目的、機能単位、システム境界、カットオフ、配分、データの選び方という6つの判断ポイントは、製品や目的によって答えが変わります。 私たちは、こうした判断を丁寧に積み重ねることが、LCAを実務で活用するうえで重要だと考えています。

CFPガイドラインは、算定結果を、設定した機能単位における結果と位置づけています。 CFPガイドラインは、CFPを他社の製品と比べるには、同じ算定ルールで算定されていることが最低条件だとしています。

私たちは、LCAはデータを渡せば自動で答えが出てくる作業ではなく、社内のデータと社内の判断が欠かせないものだと考えています。

だからこそ、判断ポイントごとの決め方には、規格の読み解きと現場の経験の両方が求められると考えています。

弊社代表・小野雄也は、LCAの実務に約20年携わり、LCAの基盤研究で博士号を取得しています。

また、CFPガイドラインは、CFPの算定を一度きりで終えず、継続して取り組むことが望ましいとしています。

私たちは、LCAはやって終わりではなく、結果を製品の改善や営業、開示に使い続けることで、損をしない投資になると考えています。

さらに学びたい方に向けて、2026年9月時点で、環境省のウェブサイトには「CFP入門ガイド」「CFP人材育成ガイド」などの資料が掲載されています。

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本記事とLCAに欠かせない原単位とは？、LCA原単位データベースIDEAの完全ガイドを合わせてお読みいただくことで、LCAの全体像（本記事）と、計算に使うデータの中身（原単位・IDEAの記事）の両方を押さえることができます。

（※本記事は2026年9月28日時点の情報に基づきます。）

私たちGreenGuardianでは、LCA（ライフサイクルアセスメント）をベースにしたサポートや、現場目線でのコンサルティングを通じて、脱炭素やサステナビリティ対応をお手伝いしています。「何から手をつけたらいいか分からない」という方も大歓迎です。気軽に話せる【LCAまわりの"コンサル"】として、お困りごとを一緒に整理するところから伴走します。ご相談はいつでもお気軽にどうぞ！