コラム・お役立ち情報

環境や経済の指標を「測る」ことは、すでに当たり前になりつつあります。 一方で、その数字をどう読み取り、どう次の行動につなげればよいのか、迷いを感じている方も多いのではないでしょうか。 本書は、環境・経済・社会（幸福度）を切り離さずに捉え、「測ったその先」を考えるための視点をやさしく整理しています。 サステナビリティに関わる実務の中で、数字との向き合い方を見直したい方に、静かなヒントを与えてくれる一冊です。

企業の間では、請求書や会計データを取り込み、温室効果ガス排出量を自動算定する「炭素会計ツール」の活用が進んでいる。業務負荷を抑えながらScope1〜3を一括で把握できる点は大きな利点であり、環境経営に取り組む“第一歩”として有効な仕組みといえる。一方で、この方式は「請求・会計データに含まれる情報のみを扱う」という特性があるため、使用段階の排出や相手負担の輸送、顧客側での廃棄など、そもそも請求書に現れない領域は算定できないという構造的な限界も持っている。これはツールの品質の問題ではなく、算定方式の性質によって必然的に生じるものだ。本稿では、炭素会計ツールの果たす役割と、方式上どうしてもカバーできない領域、そしてそれらを補い、より精緻な評価を可能にするLCAの意義について整理していく。

株式会社Green Guardianが2024年度から支援したクライアントさまに対して顧客満足度調査を実施。結果を公表しました。

再生RO膜のLCAでCO₂排出を約1/4に削減。造水促進センターとGreen Guardianが実践する、脱炭素経営と循環型水処理の最前線。

企業のサステナビリティ開示をめぐって、日本でも新たな枠組み「SSBJ基準」が動き始めています。国際基準をベースに、日本の実情に合わせて整備されたこのルールは、すべての企業が同じ形で対応するものではなく、自社にとって本当に重要な情報を丁寧に伝えていくための仕組みです。本記事では、その成り立ちから概要、実務への向き合い方までやさしく解説します。

EU海運、いよいよ本格的な脱炭素フェーズへ。 排出量取引制度（EU ETS）の対象に海運が加わり、FuelEU Maritimeが本格施行。2050年ネットゼロへ向け、企業はメタノール・アンモニア・バイオ燃料など複線的に対応中。規制と技術革新のリアルな全貌をLCAコンサルタントが徹底解説します。

環境対応をアピールしても、「根拠がない」と疑われる時代。 そんな中、建材や製品の“環境成績表”として注目されているのがEPD（環境製品宣言）です。 企業のサステナビリティ担当者に向けて、取得メリットから注意点まで、やさしく解説します！

バイオ炭には「土にまくと作物がよく育つ」という不思議な力がある――そんな話、聞いたことはありませんか？ 本コラムでは、2022年の最新メタ分析論文をもとに、バイオ炭が“窒素の流れ”にどう働きかけ、作物の収量にどんな変化をもたらすのかを徹底解説しました。 気候変動対策だけじゃない、農業資材としてのバイオ炭の本当の力とは？